良い所得と悪い所得

所得を分けて理解する

所得には効率の「良い所得」と「悪い所得」があり、ここでは「良い所得」を増やした方が良い理由について触れたいと思います。
まず所得は大きく次の2つに分けられます。

①労働所得(給与所得)
会社員(企業の雇われ経営者を含む)が働いて得た所得のことを指し、ほとんどの場合、労働所得は給料という形で支払われています。所得を増やすには、昇給、昇任・昇格、ボーナス、残業、その他手当という方法があります。
②不労所得
特許、ライセンスなどの知的財産から得られる印税や、株式、FX、投資信託、不動産などの投資から得られる所得を指します。

この2つの所得のうち、「労働所得」については資本主義社会の中では最も効率が悪いとされ、次の3点から「悪い所得」であると位置づけられています。

①課税額が大きく、税金の額や支払いの時期に対して本人のコントロールが効きづらい

②自身が働き続けなければ所得を得ることができず、そのために貴重な時間が費やされている

③所得を増やすためには、そもそもの労働量を増やすか、上司や取引先といった他者からの評価といった俗人的な基準に頼る部分が大きい

自分が得ている所得のうちこの労働所得の比率が大きいのであれば、「税金は多く引かれ」、「労働に多くの時間がとられ」、「他者の評価軸に縛られ」ていることを意味しています。

反対に「不労所得」は「労働所得」とは対照的な理由から、「良い所得」であると位置づけられており、不労所得の比率を増やしていくことで「手元のお金が増え」、「自由にできる時間が増え」、「選択肢の幅が増え」ていきます。

不労所得だけで生活できている人は稀ですが、効率の「良い所得」と「悪い所得」の特徴を理解したうえで、どちらの所得を増やしていきたいかを考えてみてはいかがでしょうか。